
小学校でしか学べない! 人生を切り開く言葉のチカラ
子どもの自律・自立を育む創造的な親子関係
2019年11月24日に開催された第19回ダヴィンチマスターズ(場所:学習院女子大学)では、学びの創造塾・塾長の奥山勇太郎先生に「子どもの自律・自立を育む創造的な親子関係」と題した講演を開催しました。
申し込み開始から楽しみにして下さっている声を多数お寄せいただき、たくさんの方にお申込みいただきました。小学校教育の現場で長年培われた臨場感あふれるお話に、笑いあり、涙ありのあっという間の70分間でした。その内容をお届けします。
なぜ、今「自律・自立」なのか
昨今の教育界では、さかんに「自律・自立」と騒がれています。これは、人生や社会を切り開くための子どもたちの資質・能力が展開されていくことを、文部科学省やOECD(経済協力開発機構)が重要視しているためです。
OECDは、経済を中心とした諸問題を国際連携で解決していくための機関ですが、その教育部門で、「グローバリズムを担う人材育成」というものを掲げているんですね。
その一環で、国際的な学力テストである「PISA (OECD生徒の学習到達度調査)」を3年ごとに実施しています。
国際的に求められている「自律・自立」とは
日本人はこのPISAのランクの上下に敏感で、ちょっとでも下 がると「何をやってるんだ!」と叩かれてしまうのですが、実はOECDが重要視しているは、テストの点数ではありません。
「キー・コンピテンシー(主要能力)」と呼ばれる、以下の3つの能力の重要性を強調しています。
1.社会・文化的、技術的ツールを相互作用的に活用する能力(個人と社会との相互関係)
2.多様な社会グループにおける人間関係形成能力(自己と他者との相互関係)
3.自律的に行動する能力 (個人の自律性と主体性)
私はこれを、「社会性を持って」「双方向的に」「権利を守る」と要約しています。
嫌われた「ゆとり教育」
2002年から「総合的な学習の時間」が実施されました。
いわゆる「ゆとり教育」と呼ばれていますが、大切な算数や理科の時間を数十時間減らし、6年生が年間105時間も使って何をするんだ?と、マスコミを中心に世間が猛然と反発しました。
しかし、この「ゆとり教育」の内容をよく読むと、OECDが目指していること、そのものなのです。
自分で考えて、自ら課題を発見し、互いに協力しながら、相互作用的に課題を解決していこうというコンセプトは、決して悪いものではない。
しかし、マスコミをはじめ、なぜか非常に揚げ足取り的な批判が多かったのも事実です。
「ゆとり教育」で伝えたかった本当のこと
例えば、「円周率の3.14を3にする」という話は、誰も言っていないにもかかわらず、それが広がってしまった。
